自身の死後の肖像の扱い方について意思表明できるプラットフォーム「D.E.A.D. Digital Employment After Death」が3月19日にオープンした。

クリエイティブ・スタジオの「Whatever Inc.」のCEOである富永勇亮およびCCOの川村真司が手がける同プロジェクトは、死後に自分の個人データとAIやCGなどを活用して「復活」させられることや、「働かされる」ことの許可の意思表明文書を作成し、ダウンロード／シェアすることができるというもの。

近年、テクノロジーの発達により、個人のデータを活用してさまざまな創作物がつくられるようになり、 ともすれば肖像権を侵害してしまう表現が可能になってきた状況を受け、生きているうちに個人の意思表明をするための場としてオープンされた。

また、同社が日本とアメリカにおいて1030人を対象に実施した調査では、個人データを活用して死後何らかのかたちで「復活」させられることについて約63%が「許可しない」と回答しており、その理由として「本人の意思が確認できないため」と回答している。

「D.E.A.D. Digital Employment After Death」
https://dead.work/