2009年10月31日（土）午前10時より、学校法人二本松学院 京都伝統工芸大学校 3号館ホールにて、「ものづくりルネッサンスコンペティション〜京都発「知恵と技」伝統と先端の融合〜」の表彰式が実施された。
10月30日（金）のコンペティション二次審査会にて、一次審査通過作107点の中から選ばれた受賞作品の表彰が行われた。
主催者からは、京都府知事の山田啓二氏と京都府伝統工芸産地活性化実行委員会委員長の渡邉隆夫氏が、来賓からは、会場となった南丹市の佐々木稔納市長と学校法人二本松学院の新谷秀一理事長が、それぞれ挨拶。

＞鄭秀和氏プロフィール

基調講演は、インテンショナリーズの鄭秀和氏。家電ブランド「アテハカ」や「アマダナ」では、そのネーミング、竹や皮革を用いたデザインで、日本の伝統と現代性をミックスさせた。講演では、「Back to now. Creating future classics」と題して、伝統と先端の融合を実践する立場から、自身の活動を紹介した。

コメント：
「伝統になった物というのは始めから伝統であった訳ではなくて、その当時はものすごく革新的で創造性の高い物であったと思う。その理から考えれば、伝統工芸という物を現代においても進化させていく事は良い事ではないかと思っている。」

＞五十嵐久枝氏プロフィール

五十嵐久枝氏、作り手（産地）、協賛企業、開発プロデュース企業の４者による、伝統工芸や技術を生かした製品づくりの実践、その商品開発プロセスの成果報告が行われた。

西陣織をインテリアに展開した試作「西陣織花器　花なり（はんなり）」を 発表。舞妓さんの‘花かんざし’を季節感、生活文化の参考にして、掛け軸の装飾用 織物として古くから使われている西陣織を素材に、現代を代表する製品であるペット ボトルをリユースした一輪挿しの提案。

右から12月の「福玉」、11月「もみじ」、10月「きく」の紙の模型

6月「やなぎ」、7月「うちわ」、8月「山」の夏三部作は、すだれや御簾 をイメージする二層構造で、涼しさを感じさせる

西陣織による試作「山」

ペットボトルが中に入る

＞城谷耕生氏プロフィール

京都伝統工芸大学校の学生、城谷耕生氏、株式会社アウラの3者により開催されたワークショップの取り組みの成果を発表。今回の展示会にてワークショップ参加学生の作品がパネル展示された。

「手の技術、脳の技術」と題して、09年6月から10月にかけて、京都伝統工芸大学校（以下、TASK）の12名の学生と共に行ったワークショップの経過と成果を発表した。

表彰式やシンポジウムの会場となったTASKは、京都を中心とした伝統工芸技術を身につけるための学校。ここで学ぶ学生の多くは、家業を継ぐ訳ではなく、新規に伝統工芸の世界に飛び込んできたことに「新鮮な衝撃を感じた」という。
ワークショップでは、日々、伝統工芸の「手の技術」習得に励む学生に対して、使い手や生活シーンを想定して「何のために何を作るのか」という「脳の技術」も大切であることを伝えて、実感してもらうことを目的とした。
まず学生一人一人、各自が選んだ‘古い道具’をじっくり観察することから始めて、議論し、その欠点と改良点をあぶり出す。それを現代の生活におきなおすと、どのような展開が可能か、試行錯誤して、一つのデザインにまとめる。その結果をパネルで展示した。

「京都新ものづくり創造フェア」および「ものづくりルネッサンスコンペティション」を総合監修・管理・運営する株式会社アウラの代表 野々村氏がコーディネーターとして、過去・現在・未来を貫く業界リーダー6名より総括として、今回のコンペで集まった作品全体の印象や、伝統工芸の今後の課題等が語られた。「工芸ができるデザイナー、デザインが分かる工芸家が求められる」「工芸の作り手と、市場や使い手のとのギャップがある」等、改めて、工芸とデザインの分断、伝統工芸と市場性のバランス等の問題が指摘された。

＞パネルディスカッション参加者プロフィール


植松氏：
「次回は、今回の作品を通して提示された多くのシーズを活用して、たとえば、特定の伝統工芸やテーマを設定して、絞り込んだ提案を求めることも検討してよいのでは。また、次のステップを目指すために、技術やマーケティング等のサポートも必要だろう。プロを育成することが、地域産業の発展にもつながる」


加藤氏：
「作り手と使い手のコミュニケーションする仕組みも作れないだろうか。また、全国や世界を相手にするのではなく、伝統工芸という特色を考えるならば、たとえば京都といったような地域というサイズで考えることも必要か」


長谷川氏：
「何のために、誰が、どこで作るのか？‘どこで’が非常に大事だ。京都でも、それ以外の地域でも、どこでも、同じ製品ができてしまうこと。それは違うのではないか。マスプロダクションではない、地域性があるということを積極的に評価したデザイン、製品づくりを目指すべきでは」


野々村氏：
「今回のコンペティションはあくまでキックオフと捉え、産学官の連携によるものづくりが主導する本質的な地域資源活用の為の調査と地域産業の復活、若手や担い手の雇用の創出を促すモデルケースと位置付け、単年度事業ではなく継続事業となる事が大切」と結んだ。